トルコリラ週報：『物価指標に注目。実質金利の低下がリラ売りに拍車をかける恐れも』（2/1朝）

今週のレビュー（1/27−1/31）

今週のトルコリラ円相場は、週初18.36円で寄り付いた後、�@トランプ米大統領とエルドアン・トルコ大統領の電話会談を好感する形で、週半ばにかけて高値18.40円まで上昇しました。しかし、一目均衡表基準線に続伸を阻まれると、�A新型コロナウイルスの感染拡大を受けたグローバルなリスク回避ムード（株安・円高）や、�B大手金融機関のHSBCがトルコ事業の売却を検討しているとの一部報道が重石となり、週末にかけては、1/8以来、約3週間ぶり安値となる18.09円まで急落しました。引けにかけて小反発するも戻りは鈍く、本稿執筆時点（日本時間6時00分現在）では、18.10円近辺で推移しております。

来週の見通し（2/3−2/7）

トルコリラの対円相場は、1/16に記録した約5週間ぶり高値18.85円をトップに反落に転じると、月末（1/31）にかけて、約3週間ぶり安値18.09円まで急落しました。この間、200日移動平均線や、ボリンジャーミッドバンド、一目均衡表転換線や基準線、一目均衡表雲上限および下限を下抜けした他、強い売りシグナルを表す三役逆転も成立するなど、テクニカル的に見て、「地合いの弱さ」を強く意識させるチャート形状となっております。

ファンダメンルズ的に見ても、�@トルコ経済を巡る先行き不透明感や、�A外貨準備急減を受けたリラ安防衛能力への不信感（※アルバイラク・トルコ財務相は先週、「中銀、国営銀、民間銀は積極的に協調し、今後も金融の安定化に取り組む」と発言するなど、介入姿勢の継続を示唆）、�Bトルコ中銀の追加利下げ観測（※政策金利の引き下げとインフレ率の上昇を受けて、実質金利がマイナス転）、�C経済的な結び付きの強いドイツ経済の先行き不透明感、�D中東を巡る地政学的リスク、�Eロシアからの武器購入やジェノサイド、リビア派兵を巡る、米国及びNATO同盟国との関係悪化懸念、�F新型コロナウィルスに端を発したリスク回避ムードなど、不安材料は山積みです。

以上の通り、トルコリラ円相場は、テクニカル的にも、ファンダメンタルズ的にも、「下落リスク」が警戒されます。トルコ中銀による5会合連続の利下げ（※直近5会合で計12.75%もの利下げ幅）を受けて、実質金利（名目金利-インフレ率）は既にマイナスに転じており、機関投資家による投資妙味の減退を受けた「トルコ離れ（トルコSell）」が警戒されます。こうした中、来週はトルコの物価指標（トルコ・1月消費者物価指数および同生産者物価指数）への注目度が高まりそうです。市場予想を上回る結果（インフレ高進）となれば、実質金利の一段の低下を通じて、トルコリラを下押しする恐れがあるからです。来週はトルコ経済指標や、春節明けの中国の金融市場の動向、新型コロナウィルスに絡む続報を睨みながらも、トルコリラ円相場の続落をメインシナリオとして予想いたします。

来週の予想レンジ（TRYJPY）：17.85ー18.35