株価の動き次第だが、ドル円はドル戻り歩調か(5/14夕)

14日の東京市場は、ドルが小じっかり。前日ＮＹの流れを継いで安寄りしたものの、オープン後は逆にドルの強さが目についた。

ドル円は109.25-30円で寄り付いたのち、しばらくは冴えない。109.15-30円といった取引をたどるなか、時間外で取引されていたＮＹダウ先物が堅調に推移したことを受け、保ち合いの上限を上抜けると日中高値である109.70円レベルまで値を上げた。その後は、若干の下押しが入るも底堅く、下値は109円半ばまで。16時時点では109.60-65円で推移し、欧米時間を迎えている。
なお、ここのところ荒っぽい変動が目につく仮想通貨ビットコインは引き続き荒れ模様。昨日欧米時間には7100-7200ドルで推移していたものが、本日早朝には8000ドルの大台乗せ。その後も7700-8050ドルで強保ち合いとなった。

一方、材料的に注視されていたものは、「米中貿易協議」について。
先週末に実施された「閣僚級協議」を終え、喫緊の課題ではなくなった感もあるが、引き続き市場の注目度は高い。ＣＮＢＣが「米財務長官、米中の貿易交渉はまだ継続中と発言」と報じるなか、ボストン連銀総裁「米中問題で景気減速でも利下げ含む手段ある」、ダラス連銀総裁「米中貿易摩擦激化で先行き見通せず」といった米景気への悪影響についての言及なども観測されている。そのほか、米紙ＷＳＪ社説「米中報復合戦のリスクに備えよ」、トランプ米大統領「わたしは中国との協議が成功すると感じている」との報道や発言が思惑を呼んでいたようだ。
ほかに単発モノとして、米研究所「北の秘密基地写真公表、稼働可能な状態」、読売新聞「中国国家主席の国賓来日、来年以降か」、ロイター「イラン、核合意維持めぐり石油輸出増を要求」、日銀総裁「5-10年で地域金融機関に困難生じる恐れがある」−−などの発言やニュースが報じられている。

日経平均株価は本日も値を下げ、続落は7日に。また、ＮＹダウも昨日の本取引は600ドルを超える大幅安を辿ったが、本日の東京時間、時間外で取引される先物取引では逆に100ドル程度の反発となっていた。ドルの下値リスクが完全に払しょくされた訳ではないものの、ＮＹダウなど先物市場の米国株価の動きを見る限り、これまでのような円買い優勢の展開が足もとを一服する公算が大きいだろう。

材料的に見た場合、「北朝鮮情勢」そして「イラク情勢」をめぐるゴタゴタも数多く取り沙汰されるようになってきた。関連情報には引き続き要注意。
しかし、メインイシューは依然として「米貿易問題」か。米中が最大関心事項ながら、月内の事務レベル協議が見込まれる日米のほか、問題の長期化を嫌気した米景気に関する警戒感など、様々なところへ波及拡大している。動静を見極める展開はいましばらく続きそうだ。

テクニカルに見た場合、9日と10日、直近だけで2度下げ止まった109円半ばを昨日ＮＹ時間に割り込むも、下値は109円前後まで。その後、本日の東京時間には109.60円台まで値を戻し、「行って来い」の状況となっている。先週末からの数日を見ると、ドルの上値も110円レベルになかなかの重さをうかがえることもあり、ヒョッとすると昨日安値を目先ボトム、先週末からの高値110円レベルを目先トップにした109-110円程度のレンジ取引をしばらくたどる可能性もあるだろう。

一方、材料的に見た場合、4月の輸出入物価指数など幾つかの米経済指標が発表されるものの、全般的に小粒で市場の関心も低い。基本的にはノーインパクトか。ただ、ジョージ・カンザスシティー連銀総裁の講演などが実施される見込みで、こちらは要注意。昨日のように、米中協議への警戒感などを背景とした、米景気への悪影響を懸念するコメントなどが発せられる可能性もある。
そのほか、ポンペオ米財務長官訪露にともなう「米露外相会談」などの行方も気掛かりだ。

そんな本日欧米時間のドル円予想レンジは、109.30-110.30円。ドル高・円安方向は、先週末からドルの戻りを阻んできた110円前後が最初の抵抗。超えてくれば、週間を通して110.30円レベルでほぼ横ばいに推移する一目均衡表の先行帯の雲の下限がターゲットに。
対するドル安・円高方向は、109.40円レベルに弱いサポートがあるほか、割り込めば昨日記録した安値109円前後が意識されそうだ。ただ、短期的には底堅いイメージもあり109円割れは予想しにくい。