ドルの続伸なるか、ただ関心はポンドに高い(3/14夕)

14日の東京市場は、ドルが小高い。値動きそのものは50ポイント程度と決して広くなかったが、「寄り付き安・大引け高」に近い値動きで、

ドルの続伸なるか、ただ関心はポンドに高い(3/14夕)

<< 東京市場の動き >>

14日の東京市場は、ドルが小高い。値動きそのものは50ポイント程度と決して広くなかったが、「寄り付き安・大引け高」に近い値動きで、値幅以上にドルの強さが目についた。

ドル/円は、111.15円前後で寄り付いたのち、しばらく揉み合い。その過程のなかで111.10円レベルの日中安値を示現したが、その後は夕方にかけてドルがじり高となり、今週高値である111円半ばを超えて111.60-65円まで一時値を上げている。
結果的に、日経平均株価は前日比3円安にとどまったものの、一時上げ幅が3ケタ台を記録していたうえ、14-15に開催される日銀決定会合で、「緩和長期化示唆」の思惑などが台頭、円売りに寄与していたという。16時時点では111.55-60円で推移、欧米時間を迎えていた。
なお、ポンドは前日の「写真相場」といった様相。NY終盤に荒れ模様をたどったものの、本日も東京タイムの動意は乏しかった。

一方、材料的に注視されていたものは、「英国情勢」について。
大方の予想どおりながら、「英下院が合意なき離脱否決」が決定するなか、メイ首相から「約2ヵ月間のEU離脱延期を求める計画」との発言が聞かれていた。そのほか、「欧州委、英国に通常のWTO関税適用も」、「英財務相、19年の経済成長見通し引き下げを発表」、「メイ英政権の政務担当者、ニュートン保守党議員が辞任」、英紙タイムズ「メイ首相が3回目の離脱案採決で秘密協議、法的助言修正探る」−−などといった報道が観測されている。
また、別途単発ものとして、トランプ氏「中国との貿易合意を急いでいない」、日経新聞「政府、『月例経済報告』で景気判断の変更検討」、AP通信「米、INF全廃条約離脱でミサイル発射実験へ」、「米USTRが下院民主党と会合実施、新北米貿易協定を協議」、38ノース「北朝鮮の発射場、運用可能な状態続く」−−といった報道や発表もあり、それぞれ思惑を呼んでいたようだ。

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先週末から形成していたボックス圏の上限、111.45円レベルを本日東京時間に越えてきた。一時111.60-65円まで値を上げている。しかしながら、これでドルの上値展望が開けたというにはまだ早い。実際、今月以降のレンジ上限である112.13円にはとどいておらず、一部市場筋からは「今度は111.50-112.20円といった新レンジを形成する」−−可能性も取り沙汰されていた。いましばらく動静を見極めたい。
材料的には、米国ファクターとして米中あるいは米朝関係を警戒する声が依然として少なくない。潜在的な要因として引き続き要注意。そうしたなか、本日も英国情勢を波乱要因として警戒を抱く向きが多いようだ。「英議会でEU離脱延期の是非を問う採決」が実施されるが、一昨日そして昨日と同様に前後の相場は荒っぽい変動をたどる可能性もある。

テクニカルに見た場合、過去1週間程度のボックス圏を上抜け、相場が再び動き始めた感もある。ドルの強気派からは続伸を期待する声が多く、112.13円の年初来高値を視界内に捉えた動きとなる可能性も否定できない。
ただし、ボックス圏を上抜けた感があるとはいえ、飽くまでザラ場の出来事であり、まだまだ予断は許さないとの指摘も。NYクローズで、111.40円レベルに位置する移動平均の200日線を下回れば、上値トライはダマシだったということになるかもしれない。

一方、材料的に見た場合、1月の新築住宅販売件数など幾つかの米経済指標が発表される予定となっており、指標内容には一応要注意。
そのほか、幾つか米国ファクターも予定されているが、やはり最大の注目は本日も英国情勢か。具体的には、前述した「英議会でEU離脱延期の是非を問う採決」の行方が気掛かりだ。採決に向けて、あるいは採決後には関連の発言や報道も相次ぐことが予想され、本日もポンドの波乱要因となりかねない。

そんな本日欧米時間のドル/円予想レンジは、111.10-112.10円。ドル高・円安方向は、111.85-90円に弱い抵抗が位置するが、明確な上値メドとなると年初来高値の112.13円か。そのレベルを超えると、フィボナッチの観点などでは昨年高値114円半ばも視界内に捉えられかねない。
対するドル安・円高方向は、現状上抜けている移動平均の200日線(111.40円前後)をめぐる攻防にまずは注目。ザラ場はもちろん、NYクローズで越えられるか否かもなかなか大きなポイントに。割り込んだ場合には昨日NY安値の111円レベルがまずはターゲット。(了)

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ドル円日足

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