材料少なくないが、レンジ取引継続も(3/14夕)

14日の東京市場は、106円半ば挟みで乱高下。レンジそのものは40ポイント未満と小幅だったが、そのなかでなかなか激しい上下動をたどっている。

ドル/円は106.55-60円で寄り付いたものの、値動き安定せず。106.40円レベルへと小緩んだのち、日中高値である106.75円レベルへと値を上げている。
しかし、ドル高は続かず、再び軟化すると「行って来い」。早朝安値に面合わせする格好で106.35-40円を記録した。その後は、狭いレンジ内で揉み合いとなり、16時時点では寄り付きとほぼ同じ106.50-55円で推移し、欧米時間を迎えている。

一方、材料的に注視されていたものは、「米政権不安」。ティラーソン米国務長官が昨日電撃解任されたことに続き、トランプ米大統領が「ゴールドスタイン国務次官の解任」も発表、また米ＷＳＪ紙が「トランプ氏がシュルキン退役軍人長官の解任を検討していることが分かった」と報じるなど、負の連鎖は止まらなかった。
ほかに、「森友問題」に関し、安倍首相と麻生財務相がともに「書き換え指示せず」と否定したとのニュース、黒田日銀総裁から「出口政策について、時期や対応を具体的に検討の時期ではない」との発言なども別途聞かれていたようだ。

前述した「森友問題」や「米政権不安」をはじめ、マーケットは何気に注目材料が盛りだくさん。ただ、その多くを生かしきれてない気がしないでもない。実際、ドル/円は先週末からのレンジ106.25-107.05円を昨日ＮＹ時間に一時上抜けたものの、高値は107.30円レベルまで。ＮＹクローズベースでは106円台まで押し戻され、結局レンジを広げただけに留まっている。引き続き、昨日拡大させた106.25-107.30円というおよそ1円レンジをめぐる動静に注意を払いたい。
なお、昨日、注目材料に挙げた「米ペンシルベニア州下院補欠選挙」だが、ＡＰ通信によると「票差が小さ過ぎ再集計の可能性も出ている」という。本日、改めて材料視される可能性もある。

テクニカルに見た場合、上値については移動平均の25日線（106.90円レベル）の攻防を注視。1月9日に日足は下回って以来、ほぼ回復したことがなく、昨日もザラ場で一時上回ったもののＮＹクローズでは押し戻されている。当面の相場を見極めるうえで、ザラ場ベースの動きももちろんだが、ＮＹ終値で上回れるか否かが重要となりそうだ。
それに対するサポートは、一目均衡表の転換線も位置する106.25-30円、割り込むようだと106円割れも否定出来ない。

一方、材料的に見た場合、2月の小売売上高や同生産者物価指数といった米経済指標の発表が予定されている。また、米当局者による講演などは特段実施されないようだが、ドラギＥＣＢ総裁、コンスタンシオＥＣＢ副総裁など複数欧州要人の講演が相次ぎ実施される見込みで、こちらは一応要注意。
なお、先でも取り上げた「米ペンシルベニア州下院補欠選挙」は、「再集計の可能性」が取り沙汰されており、本日についてもマーケットの波乱要因として注意しておく必要があるかもしれない。

そんな本日欧米時間のドル/円予想レンジは、106.00-107.20円。ドル高・円安方向は、引き続き25日線（106.90円レベル）をめぐる攻防を注視。しっかり抜ければ昨日高値の107.30円レベルがターゲットに。
対するドル安・円高方向は、一目均衡表の転換線も位置する昨日安値の106.20-25円が最初のサポートに。割り込むようだと、再び106円を割り込む可能性も否定できなくなるが、大崩れは予想しにくく底堅いイメージだ。（了）